国土交通省や長野県の施策に対応するため、積極的に設計業務や地質調査業務においてＣＩＭの要素を取り入れています。

まずは事業主体と地権者の間で合意形成がスムーズに進むように、見て解りやすい資料の一部としての活用が主ですが、今後は施工や維持管理の効率化に結びつくような取り組みに活用できるよう試行錯誤していきます。

 

※当社の履行業務を取り上げていただきました。
掲載：新建新聞社